日立総研(日立総合計画研究所)は1973年、「ローマクラブ」のメンバーであった駒井健一郎、当時日立製作所会長の発案で設立されました。
当時は、ニクソンショックや第1次オイルショックに伴う混乱で、世界秩序が再構築され始めた時期であり、「ローマクラブ」が「成長の限界」(1972年発表)で、人口増加と環境破壊や資源枯渇により、人類の成長は限界に達すると警鐘をならした時期でした。
今日のグローバル社会も、地球環境や資源などへの関心が高まり、積極的対応の必要性が認識される一方、地政学的変動の加速やデジタル化による産業構造の転換など、大きな転換期を迎えているといえるでしょう。
このような転換期にあって、将来を展望するシンクタンクの役割が重要性を増しています。
日立総研は、日立グループが有する広範な技術力、長年の経験に基づく知識基盤を背景として、経営に役立つ、より質の高い研究に力を入れて参ります。
株式会社日立総合計画研究所
取締役社長 溝口健一郎
会社名 | 株式会社 日立総合計画研究所 |
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事業内容 |
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設立 | 1973年5月31日 |
資本金 | 2億円 |
株主 | 株式会社 日立製作所 |
取締役会長(非常勤) | 鈴木 教洋 |
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取締役社長 | 溝口 健一郎 |
取締役(非常勤) | 森田 守 |
取締役(非常勤) | 中津 英司 |
取締役(非常勤) | 馬島 知恵 |
監査役(非常勤) | 奈須野 裕司 |
所在地 | 〒101-8608 東京都千代田区外神田一丁目18番13号 秋葉原ダイビル |
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交通 |
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