購読のお申し込み

「日立総研」は年4回の発行を予定しております。
ご購読をご希望の場合はお申し込みフォームよりご登録ください。
定価：1部1,050円（税・送料込）

• お申し込み入力フォーム

寄稿

アンビエント情報社会の実現を目指して
大阪大学大学院情報科学研究科長　教授
西尾 章治郎

日立総研レポート

アンビエント情報社会　−動き出したITの新マクロトレンド−
日立総合計画研究所　技術戦略グループ　主任研究員
嶋田 惠一

　90年代のインターネットの時代から、ユビキタスの時代を迎え、いつでも、どこでも、誰でもネットワーク、情報サービスを利用できる環境が現実的なものとなってきている。最近ではRF-IDやセンサーなどの小型情報機器を活用した、サプライチェーンにおけるトレーサビリティ確保のためのシステムが実用化されるなど、さまざまなアプリケーションサービスも登場してきている。その一方で、個人情報漏えいや、ワーム、ウィルスなどの情報セキュリティリスクも大きくなりつつある。
　「アンビエント」とは「周辺の、取り巻く」という、環境を意識した言葉であるが、日立総研ではユビキタス社会の次の段階に位置する情報社会を表す言葉として注目している。「アンビエント情報社会」では、個人、組織間での情報通信の効率化にとどまらず、社会環境、人間の感情などさまざまな情報を収集、蓄積し、活用するとともに環境制御の知識を高度化し「安心・安全・快適」な社会環境の創出が実現されるものと想定している。本稿では、「アンビエント」にかかわる欧米の動向、日立総研が考えるアンビエント情報社会の概要と今後重点的な開発が必要と考えられる情報通信技術分野、また実現に向けてのマイルストーンについて述べる。

寄稿

アンビエント情報社会に求められる法制度
中央大学教授（総合政策学部）　米国弁護士（NY州）
平野 晋

日立総研レポート

サービスイノベーションによるアンビエント型アプリケーションの実現
日立総合計画研究所　サービス・イノベーショングループ　主任研究員
古橋 智保

日立総研レポート

欧米における次世代IT研究動向
日立総合計画研究所　技術戦略グループ　主任研究員
山村 宣夫

　本稿では、ユビキタスの先を意識した次世代ITの欧米における研究開発動向を紹介する。次世代ITの研究開発でとられるアプローチは米国と欧州とで大きく異なっている。米国では従来のスタイルを踏襲し、防衛分野も視野に入れた国家プロジェクトを進め、その成果を民間開放していくアプローチをとる。重点研究分野はセンサーをはじめとした多量の情報機器が通信を行う環境を想定し、通信技術、ハイパフォーマンスコンピューティングなどの基盤技術開発に注力する一方、応用技術の研究開発は産業界で進められる。欧州は目指すべき社会像をまず定めた上で、その実現に向けた研究開発を国家プロジェクトとして進めており、複合現実感（Mixed Reality：実世界と仮想空間の融合）の実現など、応用を意識した分野も包含している。
　以下では、欧米における次世代ITの研究開発動向を個別にみていくことにする。