1951年生まれ。
1974年 東京大学経済学部経済学科卒業。
1978年イェール大学大学院経済学部博士課程修了（Ph.D.）。
その後、ニューヨーク州立大学経済学部助教授、大阪大学社会経済研究所 助教授、東京大学経済学部 教授などを歴任し、現職。

現在の研究分野はマクロ経済学であり、ケインズ経済学的なマクロ経済理論と1990年代の日本経済の分析が主な研究課題。また近年は、高齢化が急速に進む日本経済の潜在成長率や、マクロ経済学への統計力学的アプローチに関心をもっている。
学外活動として、内閣府経済財政諮問会議議員、財務省財務総合研究所特別研究官をはじめ、様々な政府審議会などに参加。また、著書も多く、『マクロ経済学研究』（東京大学出版会 1984年）は日経・経済図書文化賞、サントリー学芸賞を受賞。その他にも受賞経歴は多数。

• 1992年：慶應義塾大学法学部政治学科卒業。（株）日立製作所入社
• 1996年：（株）日立総合計画研究所 国際グループ研究員
• 2000年：中央大学総合政策学部修士課程修了
• 2002年：ミシガン大学ロースクール修士課程終了
• 2003年：（株）日立総合計画研究所 政策経済グループ 副主任研究員 米国ニューヨーク州弁護士登録
• 2005年：同 社会システムイノベーショングループ 主任研究員

（著作）

• 「電子政府（デジタル・ガバメント）　−ITが政府を革新する−」東洋経済新報社（2000年）
• 「電子政府最前線−こうすればできる、便利な社会−」東洋経済新報社（2002年）
• 「ｅガバナンス−「戦略政府＋革新企業」による日本再生−」日刊工業新聞社（2003年）

• 1982年　（株）日立製作所　入社　営業本部ビル施設配属
• 1997年　施設営業本部　部長代理
• 2001年　ビルシステムグループ経営企画室　部長代理
• 2001年　兼　PFI推進グループ部長代理
• 2003年　都市開発ソリューション本部　部長代理
• 2003年　トータルソリューション部　部長
• 2005年　PFI推進部　部長

1944年生まれ。1967年早稲田大学第一商学部卒業。1972年三重県議会議員当選（３期連続）、 1983年衆議院議員当選（４期連続）。任期中、文部政務次官を務める。 1995年、三重県知事当選（２期連続）。「生活者起点」を掲げ、ゼロベースで事業を評価し、改革を進める「事業評価システム」や情報公開を積極的に進め、地方分権の旗手として活動。達成目標、手段、財源を住民に約束する「マニフェスト」を提言。２期務め、2003年４月に退任。現在、早稲田大学大学院公共経営研究科教授、「新しい日本をつくる国民会議」（21世紀臨調）代表。著書に、『生活者起点の「行政革命」』がある。

• 1989年3月 東京大学教養学部教養学科卒業
• 1990年4月 （株）日立製作所入社 (株)日立総合計画研究所　国際グループ研究員
• 1990年 東洋経済新報社「高橋亀吉賞」優秀作受賞
• 1998年6月ハーバード大学John F. Kennedy School of Government Master of Public Administration（ジョン F.ケネディ行政大学院 　行政修士課程）修了
• 1998年6月 (株)日立総合計画研究所　経済グループ（現 　政策経済グループ）研究員
• 2000年6月 同 副主任研究員
• 2003年4月 同 主任研究員

（著書、論文）

• 「経済活動のグローバル化と企業文化」総合研究開発機構（1994年）
• 「企業文化論を学ぶ人のために」世界思想社（1995年）
• 「電子政府（デジタル・ガバメント）
• −ITが政府を革新する−」東洋経済新 報社（2000年）
• 「電子政府最前線−こうすればできる、便利な社会−」東洋経済新報社（2002年）
• 「ｅガバナンス−「戦略政府＋革新企業」による日本再生−」日刊工業新聞社（2003年）

IBM社において28年間、販売、マーケティング及び企画業務に従事。特に、アジア太平洋地域でのＩＴサービス事業立ち上げなど、ＩＴ業界のグローバル展開において、 豊富な経験を持つ。3年前より（株）日立製作所に転籍し、現在に至る。

1949年生まれ、カリフォルニア州出身の日系三世。スタンフォード大学や、ハーバード大学で学び、ハーバード・ロー・スクールでは弁護士資格取得（J.D.）。その後、米国大統領府通商代表部をはじめ、様々な職歴を経て、現職に至る。留学や新聞社などでの勤務を含め日本には20年以上滞在。米国大統領府通商代表部時代には、4年9ヶ月にわたりアメリカの対日・対中通商政策の立案、調整、実施を行い、訪日は45回にわたった。現在はその経験を活かし、外交評議会委員、公正取引委員会独占禁止懇話会委員、国際基督教大学評議員、大手日系金融機関の社外取締役並びに経営諮問委員など、多方面に活躍中。

• 1988年3月明治大学商学部商学科卒業
• 1988年4月日立家電販売（株）入社
• 1993年3月(株)日立総合計画研究所　産業調査グループ研究員
• 1997年8月(株)日立製作所　新金融システム推進本部　技師
• 2003年(株)日立総合計画研究所　技術戦略グループ　主任研究員
• 2004年〜2005年　国立大学法人　大阪大学大学院情報科学研究科 産学連携総合企画室　客員研究員（併任） 国立大学法人　京都工芸繊維大学　繊維学部　非常勤講師（併任）

（著書、論文）

• 「電子マネーとオープンネットワーク社会」東洋経済新報社（1996年9月）
• 「Electronic Money: Its Impact on Retail Banking and Electronic Commerce」 F.I.A. Financial Publishing Co.（1997年2月）
• 「図解　金融ビッグバンと産業変革」日刊工業新聞（1997年10月）
• ICMU （International Conference on Mobile Computing and Ubiquitous Networking）学会論文 "Toward Future Innovation of Mobile Communication Systems"-- Current Requirements for Research -- （2005年4月）

（資格）

• 社団法人　日本証券アナリスト協会　検定会員 国際公認投資アナリスト

1987年 慶應義塾大学理工学部電気工学科卒 　（株）日立製作所 システム事業部入社。
入社以来一貫して複数事業部門にまたがる上流エンジニアリング業務に従事。
工場内物流、地域・都市開発、アミューズメント、新事業企画などを経て05年から現職。
現在、社会セキュリティ事業の推進に従事。技術士（情報工学部門）

1953年生まれ。1976年京都大学工学部高分子化学科卒業。その後、大手メーカー勤務、都市銀行でのＭ＆Ａ関連業務、日本初の大型バイアウトファンド共同設立を経て現職。1994年ニューヨーク大学大学院ビジネススクールにてM.B.A.修得、1999年東京工業 大学大学院 社会理工学研究科 博士課程修了（学術博士）。現在、M＆Aアドバイザリー会社のGCA株式会社代表取締役と大学での研究活動を中心とし、多方面で活躍。著書多数。経済産業省企業価値研究会、金融庁公開買付WG他の委員、事業再生実務家協会 常務理事他。