重点的に取り組んでいる研究のうち、今後社会にイノベーションをもたらす可能性のある研究テーマについて、日立総研では「New Frontier Project」として取り組んでいます。
経営判断のための経済物理学応用型シミュレーターの開発
昨今の激変する経営環境のなかで戦略的な企業経営を行うためには、国内外の経済動向を的確に判断し、中長期的な経済の方向性を見極めることが必要不可欠です。本研究では一般的なマクロ経済モデルをさらに発展させた産業経済モデルを構築することを通じて、実践的な経営判断ツールを開発します。
ファイナンス機能を活用した事業会社の経営革新
経済のグローバル化の進展、金融インフラの整備やITに代表される技術革新を背景として、金融機関だけでなく事業会社においてもファイナンス機能が企業価値を創造するうえで重要な役割を果たすようになりました。
アンビエント情報社会の可能性と構成要件
「アンビエント（周辺の、環境の）」は、安心、安全、快適な社会環境の創出を意識した、これからの情報社会を表すキーワードとして最近欧米で使われている言葉です。
第二次インターネット革命を展望したビジネスモデル（Web2.0）
Web2.0と呼称される新しいWebサービスによって、ユーザは、Webの特質である双方向性や即時性を実感できるようになりました。このWebの進化は、人びとのライフスタイルなど社会的に大きな影響を及ぼすとともに、既存のビジネスモデルを前提にした、企業の既存事業にも多大な影響を与えると考えられます。
地球規模の環境変化（気候変動）が東アジア経済システムに及ぼす影響
東アジア経済圏を意識し、「地球規模の環境変化（気候変動）」が同経済圏に及ぼす影響について、2020年を想定して考察します。気候変動のシナリオ（仮説）を基に想定される影響を、4つの視点（(1)ビジネス環境の変化、(2)食糧・水資源事情の変化、(3)人口移動、(4)東アジアの役割）から議論します。報告の中では、日本企業が「アジアの企業」として持つべき、バランス感覚について言及します。
エネルギー・レボリューションを勝ち抜く国・地域・企業の戦略
原油価格の高騰、資源ナショナリズムの高まり、京都議定書の第一約束期間への対応などが、グローバル政治・経済を大きく揺るがしています。これらの動きは、今後、グローバルレベルで膨大な量のマネーを、石油代替エネルギーや新エネルギーの開発に流れ込ませます。開発された新技術は社会・経済を大きく変える「エネルギー・レボリューション」 を引き起こすと想定しています。
中国環境問題の現状と改善に向けた戦略オプション
中国経済は、80年代以降急成長を続けており、とりわけ90年代後半以降は、GDPの年成長率が二けたを記録している。一方で、高成長の代価として、環境問題の深刻化が指摘されている。本研究では、中国の環境問題の現状を分析するとともに、環境問題の改善に向けた政府の取り組みの状況、民間の役割、国際協力の可能性などについて検討する。
Knowledge Work Square 知識事業を加速するビジネス空間
知識経済社会の本格的な到来を迎え、企業の競争力を強化するために、新たな知識創造と企業組織内外における知識の実効性ある活用が必須となっています。ITなどの技術も活用しつつ、新たなワークスタイルを創造することによって、知的生産性の高いビジネス空間を構築することが重要になります。
