http://www.hitachi-hri.com/opinion/02column/02word/index.html 2008-06-25T10:10:44+09:00 その時々の「旬」のキーワードを取り上げた研究員のコラムを紹介します。 http://www.hitachi-hri.com/opinion/02column/02word/index.html 2006-04-10 その時々の「旬」のキーワードを取り上げた研究員のコラムを紹介します。 http://www.hitachi-hri.com/opinion/02column/02word/k26.html 2007-06-01 VISTAとは、BRICs経済研究所の門倉貴史氏が、BRICs（ブラジル・ロシア・インド・中国）に続く有力候補国の頭文字を取って、2006年11月6日に日経BPオンラインで提唱した「次世代の有力新興国群」を指します。具体的にはベトナム(Vietnam)、インドネシア(Indonesia)、南アフリカ(South Africa)、トルコ(Turkey)、アルゼンチン(Argentine)です。なお門倉氏は「眺望(Vista)」とかけているとも語っております。・・・続く http://www.hitachi-hri.com/opinion/02column/02word/k27.html 2007-06-15 バイオ燃料は大きく、バイオエタノールとバイオディーゼルに分類されます。従来の燃料が石油を原料として製造されているのに対し、バイオエタノールやバイオディーゼルは植物を原料として製造されることから、バイオ燃料と言われています。・・・続く http://www.hitachi-hri.com/opinion/02column/02word/k28.html 2007-07-02 インフレ目標政策とは、「インフレ（物価水準の継続的な上昇）を目標とする金融政策」のことで、「インフレ・ターゲット政策」、「インフレ・ターゲティング」などとも呼ばれます。詳しくは「金融政策の中心的な目標を物価水準の安定に置き、中期的に目標とする物価上昇率（インフレ率）を具体的な数値で明示し、中央銀行はそれを実現するための金融政策を実施するという枠組み（フレームワーク）」のことです。・・・続く http://www.hitachi-hri.com/opinion/02column/02word/k29.html 2007-07-17 「リスボン戦略（Lisbon Strategy）」とは、2000年3月に、 ポルトガルの首都リスボンで開催された欧州連合（EU）首脳会議で採択された、2010年をターゲットとする長期的な経済・社会改革戦略です。・・・続く http://www.hitachi-hri.com/opinion/02column/02word/k30.html 2007-08-02 本年、3月14日に法務省および金融庁より「電子記録債権法案」が第166回通常国会に提出され、6月20日に参議院本会議で可決、成立し、2008年末の施行が予定されています。・・・続く http://www.hitachi-hri.com/opinion/02column/02word/k31.html 2007-10-29 金ETFとは、金への投資を商品市場ではなく、投資家になじみ深い株式市場で行えるようした新金融商品で、金地金で運用する投資信託を株式市場に上場した上場投資信託（Exchange Traded Funds）です。金への投資は、株式や債券とリターンの相関関係が異なるので、ポートフォリオを組む上でリスク分散に有効です。インフレになると金価格は上昇するので、特にインフレ・リスクに対するヘッジとなります。しかし従来、金への投資は、商品市場で現物または先物を購入することが必要で投資家にとって敷居が高いものでした。それが金ETFの登場で、投資家がポートフォリオに組み込むのが容易になりました。ニューヨーク証券取引所（NYSE）では、streetTRACKS Gold Trustという投資信託が2004年11月に上場し、その受益証券がGLDというシンボルで売買されています。同じ受益証券がシンガポール取引所でも売買されているうえ、ほかの銘柄がロンドン、オーストラリア、南アでも上場しています。東京証券取引所でも、2008年春に上場予定と報道されています。大阪証券取引所は、2007年8月10日に金価格連動型ETF（金価格に連動して値動きするように有価証券を組み合わせた投資信託）を上場していますが、金地金の需給に直接影響する仕組みの金ETFとは厳密には異なります。以下、ニューヨーク証券取引所のGLD株を例に最近の状況を説明します。・・・続く http://www.hitachi-hri.com/opinion/02column/02word/k32.html 2007-11-27 ｢包括利益(Comprehensive Income)｣とは、会計期間における貸借対照表上の純資産の増減の内、資本取引(株式発行による資金調達や配当金の支払いなど)によらないものを指します。｢包括利益｣は、｢純利益(Net Income)｣と｢その他包括利益(Other Comprehensive Income)｣によって構成され、｢純利益｣は会計期間における業績として解釈される一方、「その他包括利益」は期間業績に含めることが妥当でない純資産の増減であるといえます。・・・続く http://www.hitachi-hri.com/opinion/02column/02word/k33.html 2007-12-03 一昔前は、分からないことや見慣れない用語があれば百科事典や専門書をくまなく読んで調べていたものですが、最近ではWebのオンライン百科事典WikipediaやGoogle検索を用いて調べることが当たり前になってきました。また、商品の購入を検討する際に、価格.comで格安販売店を調べたり、口コミ情報サイトの商品評価を参考にして購入を決定したりすることも日常的になってきました。これらのWebサイトでは、多くの人の知識が蓄積され網羅的に体系付けられていることから、利用者にとって大変便利なものとなっています。このように知識を蓄積し、何らかの価値ある情報に体系付けしたものが、いわゆる「集合知」と呼ばれるものです。MIT（マサチューセッツ工科大学）のThomas W. Malone氏は「集合知は、1つの目的に向かって知的作業を行う個人の集合を指す（collective intelligence is groups of individuals doing things collectively that seem intelligent）」と定義しています。これは、多くの人から収集した個々の判断や知識を蓄積し、ディスカッションなどを通じて間違った情報を削ぎ落とし、最終的に個々の知識だけでは創造できなかったより高い次元の知識や最適な解を導き出すことといえます。Web2.0として総称されるSNS、Blog、ソーシャルブックマークなども集合知を活用したWebコンテンツに含まれます。・・・続く http://www.hitachi-hri.com/opinion/02column/02word/k34.html 2007-12-17 団塊の世代が定年退職を迎える中、若手人材の確保・育成は、日本の企業が国際競争力を維持する上で最も重要な課題の一つと言えます。また、人口減少・少子高齢化により、社会人全般の能力を底上げしなければ日本が活力ある社会を維持することは困難と考えられます。経済産業省は、社会のあらゆる場面で必要とされる基礎的な能力を「社会人基礎力」と名付け、基礎学力や専門的な知識、人間性や基本的な生活習慣と相互に作用しながら、循環的に成長していく能力として明確化しました。社会人基礎力は以下の3つの能力で構成されます。・・・続く http://www.hitachi-hri.com/opinion/02column/02word/k35.html 2008-02-27 ｢企業結合会計｣とは企業の合併などの際に行われる会計方法で、現在日本では企業結合会計の基準として2006年4月に適用された｢企業結合に係る会計基準｣が使用されています。｢企業結合に係る会計基準｣では企業結合の会計方法として｢持分プーリング法(Pooling-of-Interests Method)｣と｢パーチェス法(Purchase Method)｣の2通りの会計方法を認めており、｢持分プーリング法｣では基本的に当事会社の資産、負債、資本の簿価が引き継がれるのに対して、｢パーチェス法｣では被合併会社の純資産は公正時価により再評価され、取得価格と公正時価の差額は｢のれん(Goodwill)｣として資産に計上されて20年以内に規則的に償却されることになっています。・・・続く http://www.hitachi-hri.com/opinion/02column/02word/k36.html 2008-03-03 「ポツダム・イニシアチブ 生物多様性2010（Potsdam Initiative Biological diversity）」とは、2007年3月にG8環境大臣閣僚会議で採択された、2010年をターゲットとする生物多様性の保全に関する計画です。近年、生物多様性の保全への注目が高まってきていることから、2007年の上記会合では、気候変動と並ぶ主要テーマとして生物多様性の損失が及ぼす経済的影響、地球上の生物種に関する情報システムの構築などについて議論されました。・・・続く http://www.hitachi-hri.com/opinion/02column/02word/k37.html 2008-03-17 ジニ係数とは、イタリアの統計学者コンラッド・ジニが1936年に考案した指数で、所得格差を表す代表的な指標です。横軸に世帯数の累積比、縦軸に所得額の累積比をとり、世帯を所得の低い順に並べた際に所得額の累積比が描くローレンツ曲線と均等分布線で囲まれた部分(a)の面積が、均等分布線より下の三角形(b)の面積に占める割合を指します（図1）。所得が完全に平等に分配されている時には(a)の面積が0となり、逆に一世帯が所得を独占している時には(a)と(b)が一致するため1となります。つまり、ジニ係数は0と1の間の値をとり、1に近いほど所得格差が大きいことを示します。・・・続く http://www.hitachi-hri.com/opinion/02column/02word/k38.html 2008-05-13 オイルサンドとは、石油成分を含む砂岩のことで、主にカナダの中西部、アルバータ州北部で産出されています。その主な組成は砂83%、水4%、石油成分10%となっていますが、含まれている石油成分は非常に粘性が高く、常温では半固体状の超重質油です。 http://www.hitachi-hri.com/opinion/02column/02word/k39.html 2008-05-14 「銀行・ 証券間のファイアーウォール規制（以降「銀証ファイアーウォール規制」という）」とは、1993年施行の「金融制度改革法」における業態別子会社方式による銀行・証券の相互参入解禁の際に導入された規制です。