対談・コラム

AIの活用が導く持続可能な未来

国際連合大学学長 兼 国際連合事務次長 Tshilidzi Marwala 教授
株式会社日立総合計画研究所 取締役会長 鈴木 教洋

私たちは今、社会のあらゆる分野に人工知能(AI)技術が浸透している「AIの時代」に生きており、AI技術の急速な発展が、あらゆる国・地域、政府や企業、そして市民の強い関心を集めています。AIがもたらす恩恵に大きな期待が寄せられる一方で、AIに支えられた社会で生じる倫理的問題やリスク、雇用や暮らしへの負の影響も懸念されています。今回は、国際連合大学学長であり、AIの理論・応用の世界的権威でもあるチリツィ・・・

科学技術イノベーションによる日本の再興と産学官連携への期待

国立研究開発法人理化学研究所 理事長 五神 真 氏
株式会社日立総合計画研究所 取締役会長 鈴木 教洋

日立は、IT×OT×プロダクトを組み合わせて社会課題を解決する「社会イノベーション事業」を通して、プラネタリーバウンダリーを超えないよう地球の環境を守りながら、ウェルビーイングが保たれた、持続可能な社会の実現に取り組んでいます。環境問題をはじめ社会課題が複雑化する中、それらの解決に向けて、AI、量子コンピューティングなど先端的な科学技術の活用に加え、政策提言や人材育成を含む多角的な取り組みが今まで・・・

金融とテクノロジーと権力と

金融の発展は常にテクノロジーの進化と共にあった。決済やリスク管理や適正価格の設定も金融の重要な機能ではあるが、ここでは価値創造に直接的に貢献する「調達」と「運用」にフォーカスしたい。1815年のワーテルローの戦いにおいては、ロスチャイルド家が馬車や高速船による独自の通信ネットワークで戦闘の結果を誰よりも早く知ることで、ロンドンの債券市場で巨額の利益を得た。産業革命期には整備が進んだ証券市場で資金調達が・・・

企業の価値創造とは

NVIDIAの時価総額が世界の企業の中で初めて4兆ドルを超えた。4兆ドルとは日本のGDPとほぼ同額という驚くべき金額である。国家予算における政府収入と比較すると、中国の収入規模に匹敵し、ドイツや日本の倍以上に値する。NVIDIAを売却すれば、中国一国か、ドイツと日本両国を一年間養える。東証の全企業時価総額合計が約6兆ドルなので、NVIDIAの1.5社分が日本の上場企業全ての価値と等しいということになる。・・・

T&D電力系統運用の最適化に向けたAIの活用

Bo Yang
Vice President of Energy Solution Lab.
R&D Division, Hitachi America, Ltd.

日立アメリカの研究開発部門に属する Energy Solution Lab（ESL） は、2017年に設立されました。私たちのチームは、次世代のデジタルエネルギー技術の開発に注力しており、カリフォルニア州を拠点に連邦および州政府、電力会社、研究機関と積極的に連携しています。こうした取り組みを通じて、エネルギー業界およびそのエコシステムの発展における革新的なリーダーとしての日立の地位をより強固なもの・・・

北米における日立ハイテクの分子診断事業の展開

荻野 剛
General Manager, Molecular Research & Diagnostics Division
Hitachi High-Tech America, Inc.

日立ハイテクは、25年以上にわたり米Thermo Fisher Scientific社(旧Life Technologies社)と協業し、キャピラリ電気泳動DNAシーケンサなどの遺伝子解析装置を開発していました。その後、2013年には日立ソリューションズと共同でゲノムマッピング技術を保有する米OpGen社とヒトゲノムデータ解析ソリューションの開発に着手し、2016年には社内にバイオ関連分野での新し・・・