Interview & Column
対談
国立研究開発法人理化学研究所 理事長 五神 真 氏
株式会社日立総合計画研究所 取締役会長 鈴木 教洋
日立は、IT×OT×プロダクトを組み合わせて社会課題を解決する「社会イノベーション事業」を通して、プラネタリーバウンダリーを超えないよう地球の環境を守りながら、ウェルビーイングが保たれた、持続可能な社会の実現に取り組んでいます。環境問題をはじめ社会課題が複雑化する中、それらの解決に向けて、AI、量子コンピューティングなど先端的な科学技術の活用に加え、政策提言や人材育成を含む多角的な取り組みが今まで・・・
ウェルビーイングと持続可能な社会の実現に向けて取り組むべきグローバルな課題とイノベーション
インペリアル・カレッジ・ロンドン学長 Hugh Brady 氏
株式会社日立総合計画研究所 取締役会長 鈴木 教洋
気候変動やパンデミックなど現代社会を取り巻く状況が複雑化する中、持続可能な社会の実現に向けた世界的な取り組みが続いています。2022年7月、日立製作所とインペリアル・カレッジ・ロンドンは、脱炭素・自然気候ソリューションを開発する共同研究センターの設立を発表しました。今回は、インペリアル大の学長であり医療・生物医学のエキスパートでもあるヒュー・ブレイディ教授に、地球規模の社会課題の解決およびウェルビ・・・
社長 溝口健一郎のコラム
NVIDIAの時価総額が世界の企業の中で初めて4兆ドルを超えた。4兆ドルとは日本のGDPとほぼ同額という驚くべき金額である。国家予算における政府収入と比較すると、中国の収入規模に匹敵し、ドイツや日本の倍以上に値する。NVIDIAを売却すれば、中国一国か、ドイツと日本両国を一年間養える。東証の全企業時価総額合計が約6兆ドルなので、NVIDIAの1.5社分が日本の上場企業全ての価値と等しいということになる。・・・
ビジネスの最前線から
Bo Yang
Vice President of Energy Solution Lab.
R&D Division, Hitachi America, Ltd.
日立アメリカの研究開発部門に属する Energy Solution Lab(ESL) は、2017年に設立されました。私たちのチームは、次世代のデジタルエネルギー技術の開発に注力しており、カリフォルニア州を拠点に連邦および州政府、電力会社、研究機関と積極的に連携しています。こうした取り組みを通じて、エネルギー業界およびそのエコシステムの発展における革新的なリーダーとしての日立の地位をより強固なもの・・・
荻野 剛
General Manager, Molecular Research & Diagnostics Division
Hitachi High-Tech America, Inc.
日立ハイテクは、25年以上にわたり米Thermo Fisher Scientific社(旧Life Technologies社)と協業し、キャピラリ電気泳動DNAシーケンサなどの遺伝子解析装置を開発していました。その後、2013年には日立ソリューションズと共同でゲノムマッピング技術を保有する米OpGen社とヒトゲノムデータ解析ソリューションの開発に着手し、2016年には社内にバイオ関連分野での新し・・・
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