ステーブルコインの登場と決済システムの将来像

新しい民間マネーの広がりが決済システムにどのような影響を及ぼすかについて明らかにする前に、伝統的な民間マネーである預金の決済がどのように行われるかを整理しておこう。

インターネットを通じて購入した商品の支払いを預金で行うようなケースを想定してみよう。まず、買い手と売り手が同じ銀行に預金口座を保有し、これらの口座を通じて資金のやり取り（オンアス＜on-us＞取引）をする場合、この銀行が管理する預金台帳を更新することによって資金決済は完了する。他方、買い手と売り手が異なる銀行に預金口座を持っている場合、これらの銀行をまたぐ資金のやり取り（オフアス＜off-us＞取引）は、日本銀行当座預金（日銀当預）を通じて決済される。つまり、買い手の銀行は、買い手の預金口座から支払代金を引き落とし、自らが保有する日銀当預にこの代金をいったん入金した上で、売り手の銀行の日銀当預への資金振替が行われる。日銀当預を通じて資金を受け取った売り手の銀行が、売り手の預金口座に入金することによって決済は完了する。銀行間の資金決済を日銀当預という中銀マネーがつなぐことによって決済のファイナリティ（決済の巻き戻しができないこと）を保証している。われわれが日常生活の中でこうした中銀マネーの役割を意識することはまずない。しかし、A銀行の預金口座に保有する１円と、B銀行の預金口座に保有する１円は、別々の銀行が発行した預金通貨という民間マネーであるにも関わらず常に１円は１円という同じ価値を維持している。それは、これらのマネーがいつでも中銀マネーと等価で交換できるからである。中銀マネーは、預金がいつでも同じ価値で交換できるという「通貨の等価性」（singleness of money）を提供することによって、人々が安心して民間マネーを使うことができるという決済サービスの安全性を維持すると同時に、その下で民間マネーが人々に対して革新的な決済サービスを提供できるよう媒介としての役割を果たしている。

次に、新しい民間マネーの決済について見ていこう。まず、預金トークンを決済するメカニズムについて見ると、同じ銀行が発行する預金トークンを使ったオンアス取引では、ブロックチェーン上でトークンの受け渡しを記録することによって価値の移転が行われる。記録の更新は、ブロックチェーンが採用するコンセンサス形成のメカニズムに応じて行われるであろう。その一方で、異なる銀行が発行する預金トークンを使ったオフアス取引では、預金と同じように、中銀マネーが決済の仲立ちをするようになると考えられる。ここでの中銀マネーは日銀当預かもしれないし、トークン化された日銀当預、あるいはホールセール型のCBDC^*3かもしれない。預金トークンの決済は、預金の決済と大枠で類似しており、決済システムの安全性を維持する上で中銀マネーが引き続き重要な役割を果たす可能性が高い。

最後に、ステーブルコインを決済するメカニズムについて見てみよう。まず、同じ発行主体が生成するステーブルコインを使ったオンアス取引では、ブロックチェーン上でトークンの受け渡しを記録することによって価値の移転が行われる。その意味では預金トークンの決済と同じである。他方、預金トークンとは異なる面もある。ステーブルコインは、圧倒的に大きな利用者ネットワークを持っていることから、オンアス取引の決済が格段に増える傾向がある。代表的なステーブルコインであるUSDTの場合、保守的に見てもグローバルには約4億人のユーザーがいる一方で、米銀最大手のJPモルガン銀行のリテール顧客口座数は約8,400万口座と言われている。ステーブルコインが圧倒的に広範なネットワークを築いていることになる。これだけ多くのユーザーがいれば、別のステーブルコインや預金に変換することなく、このコインをオンアス取引として利用する方が便利であろう。海外に目を転じると、通貨制度が破たんしたベネズエラや高いインフレ率に悩むアルゼンチンのように、自国の法定通貨の信認が毀損（きそん）された国々では、それに代わる支払い手段として米ドル建てステーブルコインの通貨圏の中で人々は暮らし、ボリバルやペソといった法定通貨に依拠する必要がなくなりつつある。

異なる発行主体が生成するステーブルコインの決済については、預金や預金トークンとは大きく異なり、これらのコインをつなぐ役割を中銀マネーが果たすとは限らない。ステーブルコインは、誰が所有していても発行主体は変わらないという持参人式マネー（bearer instruments）であるため、仮に受け取ったステーブルコインを別のコインに交換したい場合には、これらのコインの交換をなりわいとする民間業者に依頼するか、将来的にはステーブルコイン交換所を通じて決済できるような仕組みが整備されるかもしれない。こうした交換にあたっては、受取人の預金口座やステーブルコイン発行主体の預金口座が使われる可能性もあるが、中銀マネーがどこまでファイナリティを提供する役割を担うかは不明である。例えば、USDTとUSDCとの間で常に一対一での交換が保証されている訳ではなく、それぞれのコインへの需給を反映し、交換レートが変動する。この結果、中銀マネーが通貨の等価性を通じて決済システムの安全性を確保するというメカニズムがステーブルコインについては働いていない。こうした課題をどう克服していくかについて、さまざまな選択肢を検討する必要がある。

*3

CBDCは中央銀行デジタル通貨（Central Bank Digital Currency）の略称。個人や企業が用いることを想定した「リテール型」と、金融機関等の限られたユーザーが主として大口取引のために用いることを想定した「ホールセール型」に分かれる。

新しい民間マネーの登場を受けて、今後、決済システムはどのように変わるべきであろうか。

第一に、短期的な課題として、ステーブルコインを取り巻くエコシステムの信用を高めるような取り組みを技術面からサポートしていくことが重要である。主要国で進められている法整備は主としてステーブルコインそのものの信用を高めることを狙っているが、その利用者や利用状況に関する法令順守の枠組みを技術面から高度化していく余地も残されている。例えば、KYC/CDD（顧客の本人確認、継続的な顧客管理）やAML/CFT（アンチ・マネーロンダリングおよびテロ資金供与対策）への対応にあたっては、一定の手続きを経た顧客のブロックチェーン・アドレスに限定してステーブルコインを流通させたり、AIを活用した取引モニタリングを継続的に行ったりするなどの施策が考えられる。

第二に、やや長い目で見て、ステーブルコインを中央銀行や商業銀行が参加するプラットフォームで扱っていくための技術を民間主導で磨いていくことである。国際機関や一部の中央銀行では、統一台帳（unified ledger）という概念を打ち出し、共通のプラットフォームの上で、トークン化された中銀マネーのみならず、民間マネーや国債等の金融資産トークンを発行・流通させるような枠組みを提唱している。この中にステーブルコインも取り込んでいくことによって、オンアス取引のコンプライアンス面からの対応を促すと共に、オフアス取引におけるステーブルコインと他の民間マネーの決済に中銀マネーを利用することができるようになる可能性もある。また、USDTのように、イサリウムのほかソラナやトロンといった複数のブロックチェーン上で発行されるステーブルコインは、原則としてこれらをまたいで交換することができないという限界を抱える。こうした相互運用性の欠如を克服する手段として、トークン化された中銀マネーを利用することもできるようになるかもしれない。統一台帳の実現には数多くの課題を乗り越えなければならず相当の時間を要する可能性が高いが、グローバルにみた決済システムの遠景として検討を進めておく必要があろう。

最後に、ステーブルコインによって拡大するネットワークを通じて伝播（でんぱ）するリスクに決済システムとしてどう向き合うかという課題がある。法定通貨の信認が欠ける一部の新興国と、その信認を確立している主要国がステーブルコインを通じてつながる世界において、前者で顕在化したリスクが、ステーブルコインの急激な需給の変化をもたらし、瞬時にして後者に波及するようなシナリオも考えられる。各国政府・中央銀行の対応にのみ期待するのではなく、こうしたリスクを技術面から遮断したり軽減したりするような施策を検討しておく余地もあろう。

新しい民間マネーを支えるブロックチェーンは「信用のないところに、信用を創り出す」技術として注目されてきた。かつては、信用を確立した金融サービスへのブロックチェーンの応用は難しいと考えられてきたが、その後の目覚ましい技術の発展はこうした固定観念を根元から見直すべきであるという問題提起をわれわれに投げかけている。今後、技術革新の恩恵を最大限受けられるパブリック型^*4のブロックチェーンを基盤としながら、法令順守に沿ったパーミッションド^*5な世界を展望していく上で、さまざまな技術を組み合わせながら、ステーブルコイン全体としての信用を向上させるような取り組みが求められる。

*4

誰でも参加でき、特定の管理主体を必要としないブロックチェーンの形態。

*5

ここではブロックチェーン参加者の身元が明らかで、不正の余地がない状態を指す。ブロックチェーンの形態の一つである「Permissioned型」(身元が明らかで、管理者に許可されたノードのみがネットワークに参加可能な、取引の承認を複数の限定的なノードが行う形態)を念頭に置いた表現。